米大統領の背後の力
驚くべきは今日の米国はルーズヴェルト就任以来世論の形成に対してユダヤ勢力が加わったことだ。即ち各省と各官職には、至る所ユダヤ人によって強力に代表されている多くの情報部及び宣伝部があり、とりわけ、また大部分ユダヤ人から成っているルーズヴェルトの所謂ブレーン・トラストがある。従って、ルーズヴェルトの政策は事実上、米国民の利益の為ではなく、ユダヤ人の世界的地位の躍進の為にある。米国参戦以来この全発展は著しく早いテンポで現れてきた。今やルーズヴェルトは欲する儘に進むことが出来る。彼は、既に以前から実行しようとしていた米国民に対する統御力を持ったし、又、ユダヤ人に牛耳られている彼の政府機関が著しく目立って来た。
国会議員ハミルトン・フィッシュは、ブレーン・トラスト員のレーモンド・モーレー教授、ガイ・タグウェル教授、モルデカイ・エゼキル教授、ウィリアム・バリット（ブリット※）等の連絡について発表した。
※ブリット（William C. Bullitt）について詳しくは拙ブログ「ドイツ悪玉論の神話」18章をお読みください。（https://caritaspes.hatenablog.com/entry/2019/05/25/014553）
タグウェル教授は、社会主義者スチュアート・チェーズと共産主義者ロバート・グン等と協同して『第二回十年計画下のソ連』を出版したことがあり、これら三人の学者は密接な関係を保っている。
タグウェルの親友で社会主義者のスチュアート・チェーズは『新規蒔き直し(New Deal)』の著者であり、米国のソ連化を企画している。
タグウェルはかつて社会主義者の仲間として訓練されたことがあり、コロンビア大学の教授として、また社会党の機関誌「新共和」の寄稿家として素晴らしい活躍を続けてきた。彼は社会主義の著書を書き、共産主義の計画に協力し続けており、米国民も露国民も両者の性格に違いはなく、ソ連と同じように米国でも革命が実行できると云う意見を持っていた。※
※拙ブログ「敗北を拒否した男 ～ダグラス・マッカーサー～ E. マリンズ」をお読みください。彼等が実際に行った革命未遂「ボーナス行進」とそれを阻止したマッカーサーのお話が出てきます。https://caritaspes.hatenablog.com/entry/2019/09/12/043201
ブレーン・トラスト員として次に重要な人物は、レーモンド教授だ。かれも同じくコロンビア大学に講座を持っており、ブレーン・トラスト員としては、ルーズヴェルト大統領の腰巾着として常に彼の側近に居る。
即ち、彼はタグウェルの右腕としてその意図を受けてルーズヴェルトを動かしている。
米国農業大臣顧問、モルデカイ・エゼキル教授は、タグウェルの影として農業問題、農村問題については、彼はユダヤの計画を代表するもので、米国の農業政策は全くユダヤの利益の為に進められている。
国務卿の補佐として就任したウィリアム・バリットは、レーモンド・モーレー教授と最も親密な友人で、共産主義者リンカーン・ステファンズの同志として、長い年月をソ連で過ごし、レーニン、チチェーリンとリトヴィノフとも交渉を持っていた。バリットは1933年米国初代の駐ソ大使に任命されたが、彼の腰巾着として影の如く副っていたのが、共産党員のリンカーン・ステファンズだった。ステファンズは先に1917年のロシア革命の時代には、レーニンとトロッキーその他の革命指導者と共に赤露に渡って活躍した。当時、彼等革命指導者が赤露に入るに当り、英米の政府は彼等を援助した。また、現に有力な革命指導者ステファンズは、米国ブレーン・トラスト員バリットと共に欧州にあり、欧州と米国との間の工作に従事していた。私は斯く見て来たので、決して米国とソ連との間に国境を設けて考えることはない。その地底政府※を考えた時、米国とソ連とは一つの国家と見るべきだ。ユダヤ人は現在の米国を共産社会主義国に変形させる事に確信を持っている。
※注釈：今でいうDeep State のことですね 馬渕大使が仰っていることを戦時中に既に記している人がいたことは、日本人として是非記憶にとどめておくべき事だと思います。
その他のユダヤ的人物で、ルーズヴェルトのブレーン・トラストとして活躍中の者(主な人物のみで全てユダヤ人)。
ヘンリー・モーゲンソー*(大蔵大臣；モーゲンソー計画)
（*モーゲンソウ：詳しくは、https://caritaspes.hatenablog.com/entry/2019/06/14/013747 ）
バーナード・バルーク(戦時中の米国経済界の帝王、兵器主。サンヘドリンの駐在員)
バール(経済学専門家)
ジェッセ・アイシダ・シュトラウス(駐仏大使)
モルデカイ・エゼキル(農相の経済顧問)
ロジカ・シュナイダーマン(N.R.Aの女顧問)
ジェームズ・ビー・ワーブルク*(大蔵省顧問)（*ウォーバーグ）
アイシダ・ルービン(商業省弁護士)
デヴィッド･Ｒ・リリーンタル(土木省主席弁護士)
〇ブレーン・トラスト員以外のユダヤ人で実際にルーズヴェルトを動かしつつある人物
ステファン・ワイズ(ニューヨーク市ラビ)
ラ・グァーディア(ニューヨーク市長)
ルービック(最高裁判事)
ブランディス(最高裁判事)
（これらの人物については「ドイツ悪玉論の神話」にも多くの記述があります。
https://caritaspes.hatenablog.com/entry/2019/03/21/030713 その他多くの章で言及されています。
これらの人物の多くが、また、ウィルソン大統領の側近であったことも、米国の所謂「進歩主義的リベラル」が他ならぬユダヤの代弁者・共産主義のスパイであったこと（いまでもそうである）の証左ですね。彼等は現在に至っては堂々と社会主義者を名乗って憚りません。）
英国のチャーチル政権も同じく、ユダヤ秘密力に取り巻かれているのだが、紙面の都合で割愛。
『国際秘密力の研究』及び『ユダヤ研究』を参照されたい。
革命鼓舞と戦争の誘発
革命と戦争とを最高度に利用した者はユダヤ人だが、ユダヤ人が西欧州の社会に於いて法律上対等の権利を獲得する機運に恵まれたのはフランス革命(1789年)の結果だった。※ 即ちフランスでは、その革命と共に解放され、ドイツその他では1848年のヨーロッパ革命によって解決されていた。法律上の対等から社会的な対等へは一歩の差だ。ユダヤ財閥の成功者は、フランス革命以後、まずオーストリア(墺太利)で貴族に列せられ、次いで英国でも同様に、栄爵を授けられて議員になり、大学教授になり、大都市の市長に選挙されるという風に着々と勢力を得ていった。欧州大戦(第一世界大戦1914－1918)の結果としては、彼等の二千年来の熱望だったユダヤ国を新たに建国する機会を得たと云うので、全世界の黄金の保有量の約8割までその金庫に貯蔵してしまった。彼等は何時も戦争の結果として丸々と肥え太っている。彼等は精神的に守護すべき国家を持たないから、如何なる戦争でも、自由かつ大胆に巧みに禁制品を扱うことが出来、禁制品の売買によって目玉の飛び出るような暴利を貪ることが出来る。
※ 馬渕大使がロシア革命もフランス革命もユダヤ人解放の爲の革命だったと仰ってますが、ここで既に語られています。結局18世紀以来欧州の多くの革命はユダヤ解放の爲の革命であったと言えるのです。
戦後は、更に彼等の為に好個(こうこ：適当な)の機運が自然に動いてくる。戦後には各国共に復興事業が盛んになり、同時に各国とも国庫が窮乏を告げているから、国債の発行によって、即ちその割引と価格の釣り上げによって、巨利を貪ることが出来る。戦争は、必然的に物価変動を誘起して通貨の膨張が発生し、物資の動きに激変を見せるものだ。この時常に最も有利な地位に立つのはユダヤであり、その国際的活動に於いて、殆ど独占的な力を揮う(ふるう)のもまたユダヤだ。
このように、ユダヤ人は常に戦争と革命とによって高踏的(ひとりよがりで、おたかく構えているさま)な発展を遂げているのだから、ユダヤ人が常に革命的で戦争に対して挑発的であるのも、彼等から観ればやむを得ない筋書きなのかも知れない。彼等は人間活動の殆ど全ての分野で革命的であり熱心に革命を鼓吹(こすい：意見や思想を盛んに主張し、相手に吹きこむ)している。その革命の種類を問わず、成否に係わらず、革命の鼓吹によって、生活上思想上の動揺は常に彼等を利している。彼等は或る場合は革命やその宣伝の為に、或いはその工作の為に相当に思い切った財力を投ずるが、その革命運動の影響として現実に発生する動揺によって彼等自身が得る利益と比べると、この財力を投じたことなどは全く問題にならない。例えば、ユダヤ人が黒幕として、若しくは表面上の主役として動いているソ連(蘇聯)の革命工作(1917年ロシア革命)の跡に就いて見るとソ連は、20年間に主としてその革命主義の鼓吹によって現に完全に外蒙と新疆とを併せて支那を日本に噛み合わせることに成功したのだ。ユダヤ人の革命鼓吹と戦争挑発との性質が如何なるものかは、これを見ても容易に類推する事が出来る。
講和会議の利用
常に革命と戦争とを利用することを怠らないユダヤは、同様に講和会議を利用してユダヤ人の便宜を図ることを決して忘れることはない。近代欧州の歴史に於いてユダヤが如何に巧妙に講和会議を利用して成果を収めているかという実例は姑く(しばらく)之を第二として、現代の日本人にとって最も適切な山東（半島）還付の外交史の裏からの事実をここに挙げてみたい。
日本の山東占有は大戦当時の英仏政府の保障によって完全に、或いは秘密裏に裏書きされていたのだが、華府会議(1922年ワシントン会議)の結果日本は無理矢理山東の還付を強いられた。その還付の理論的根拠は支那(中華民国)が正式に大戦(1914－1918第一次世界大戦)に参戦したと云う事実だった。従って、支那に於ける対独戦争の勝利品は支那に帰すべきだと云う理論が根底を成して、日本は山東放棄を余儀なくされたのだった。もし、支那が欧州戦争に参加しなかったならこのような理屈は成り立たないのだから、山東の運命と形勢とは今日とは大いに違っていただろう。では、支那の参戦はどんな経緯によって事実になったか調べてみると、支那の記録ではこの参戦は梁啓超(1873-1929)が主張しているし、米国の記録ではウィルソンが支那政府を勧誘した事になっている。そこで、ユダヤ人が登場する。当時の大統領ウィルソンの取り巻きは、現大統領ルーズヴェルトの取り巻きと同様ユダヤ人であり、当時の支那政府の外交顧問も又ユダヤ人、支那の外交主役顧維釣(こ いきん、188 -1985)の顧問はユダヤ人のポール・ラインシュであり、王正廷(おう せいてい：1882－196)自身は有名な秘密結社メイソン団の正団員だというのだから、そのユダヤ関係が問題になる。ユダヤ人の講和会議利用は全く伝統的なものだ。
『戦争は、参加するときよりも、講和の際に特別に注意せよ。戦争の真の勝敗は講和会議に於いて決定される』と云う所謂ユダヤ学の奥義書『タルムード』の教訓はユダヤの夙(つと)に銘記する所であり、ユダヤ人は機会ある毎に之を実行している。
一例を言えば、クリミア戦争(1853-1856)とイタリア参戦との関係だ。当時カミッロ・カブール(1810-1861)はイタリア独立の為に焦っていたが、その秘書のユダヤ人の意見に従って英仏連合国に参加することになり、講和会議を利用すると共に時の大勢力者ナポレオン三世の援助の下に竟に(たつに：遂に)イタリア独立の偉業を成就することになったと云う事跡がある。
