✔40. 制度としての家族の信用を落とせ。乱交と安易な離婚を推奨せよ。
今日の大衆文化は家族を どのような状況下でも同じ屋根の下で生活を共にする目的の為に繋がった人間、と再定義した。ナタリー・アンジェがニューヨークタイムズで簡潔に述べた様に「黒人が白人と、無神論者がバプティストと、男が男と、女が女と、民主党員が共和党員と、結婚する数が増える中でトークショーが始まる。良き友人は「自主的親族」運動の一員として力を合わせ、医療の支持、遺書を共有し、お互いに合法的に養子にさえする。独身の人々は一人で生活し、誇りをもって一つの家族の一員と考え ―所謂「貪欲な既婚者」よりももっと寛容で市民指向が高いのです。」[1]
母、父、子供の伝統的な家族の支持が崩壊して、アメリカ社会の文化的財政的な犠牲は膨大である。
例えばここ十年間、未婚の女性の出産率は310%上がった。15歳から19歳の十代世代では出産率は337%であった。この増加と相俟って性病の流行が起こった。合衆国の三分の一（一億一千万人）が現在性病に冒されている。性的乱交による医療費は、年間160億ドルを超える。[2]
アメリカはまた、世界で最も離婚率が高い部類に属する。安易な離婚が問題を生んでいる。最近最高裁の同性結婚の許可（2015年）で示されたように結婚（の訴訟）は今や連邦の段階まで引き上げられ、そして、同棲が、結婚の受け容れられた現実的な選択として気にならなくなると共に結婚率が落ち込み続けている。1960年には72%のアメリカ人の大人は既婚者であった。今日では僅かに51%未満である。
1960年代に離婚の法律が緩められた時、離婚率は二十年ほどの間上昇傾向であった。1990年代半ばから離婚率は殆どの年代集団で横ばいか或いは下がっている。今日、合衆国では初婚の41%が離婚している。ニ婚目の60%が離婚している。そして三婚目の73%が離婚している。
乱交の増加について言えば、変化の一つの尺度は十代妊娠の数の増加と、最高裁で中絶禁止をプライバシーの侵害と判断したロウ対ウェイド裁判の後、うなぎ登りとなった中絶の要求である。1980年以来、この堕落を修正する国家的運動によりアメリカでの中絶の數の低下を助長した。
2011年、国連は次のように警告した。「国家は法的且つ安全な中絶処置が利用可能であり、手の届くところにあり、質が高いことを保証するための措置を講じなければならない（以下略）。家族計画用商品や役務の入手を制限したり否定する刑法や法的規制、或いはある種の新しい避妊方法、例えば緊急避妊は、健康の権利の侵害となる。」[3]
2012年、バラク・オバマは、国連の命令に従い、合衆国の保険会社に無料で避妊用具と「妊娠後」中絶薬を被保険者に提供することを強制した。家族の価値観や個人の慎を中傷する者達は、伝統的な価値観の解消を「進歩」と見做している。家族（制度）の信用失墜はもう一つ、達成された共産主義者の目標である。
[1] Natalie Angier, “The Changing Family,” The New York Times, November 25, 2013.
[2] CDC Fact Sheet, Incidence, Prevalence, and Cost of Sexually Transmitted Infections in the United States, February 2013.
[3] Arnand Grover, Right of Everyone to the Enjoyment of the Highest Attainable Standard of Physical and Mental Health, U.N., A/66/254, August 3, 2011; Sarah Boseley, U.N. States Told They Must Legalize Abortion, The Guardian, October 24, 2011.
【ブログ主の感想】
ここまで来ると、もう感想すらないものです。（笑）
人間は古来より、個人∈家族∈親戚∈地域社会∈より大きな団体組織と言う従属関係で成り立っており、その中で人間としていかに生きるべきかを学び、成長するものではないでしょうか？そして当然この親戚の中には配偶者の親戚も含まれます。配偶者が特定でないような人間関係に於いては、その中で育つ子供の家族意識も希薄になり、それが新たな不幸を呼びます。別に舊來の社会制度が完璧だなどとは言いませんが、少なくとも今言われているような、非常に不安定な非常に作為的な家族関係よりは人間の成長にとってまともな環境であった事だけは確かですね。
特にここで注目していただきたいのは、国連がこの家族崩壊計画に加担している事です。要するに国連はアルジャー・ヒスの子分が作った共産主義拡散機関なのです。
一刻も早く、世界の主要国が脱退して新たな主權國家を尊重する国際協力機関を立ち上げてほしいと心より願っております。
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